観光業界でのSNSマーケティングについて解説しています。よく使われるSNSや、SNSマーケティングのメリットなどをまとめました。
2023年12月に「トリドリ」という会社が、10代～50代までの男女474名を対象に行なったアンケート調査によると、60％以上の方が「旅行先を選ぶときにSNSの情報を重視する」と回答しています。
また、日本交通公社が2022年に調査したアンケートでは、Z世代（19～25歳）男性の約37％、Z世代女性の約48％、ミレニアル世代（26～41歳）女性の約47％が、旅行の計画を立てる際の情報収集ツールとしてSNSを挙げています。
さらに、「SHIBUYA109 lab.」による2022年のアンケート調査では、旅行先を知るためのツールとして、Instagram（72.5％）、動画配信サービス（53.8％）、X（旧Twitter 46.5％）が挙げられました。実際に行くか検討するタイミングでもInstagram（52.5％）、動画配信サービス（37.3％）が挙げられており、観光業界が若い世代を対象にした集客ツールとして、非常に有効であると考えられます。
参照元：PR TIMES 『【調査レポート】6割以上のユーザーが旅行先選びでSNSの情報を重視！観光業界が知っておきたい「SNS×旅行」の新習慣を、インフルエンサーマーケティング企業toridoriが徹底調査』（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000108.000032261.html）
参照元：公益財団法人 日本交通公社 【PDF】『国内旅⾏におけるSNS・写真に対する意識／実態』（https://www.jtb.or.jp/wp-content/uploads/2022/07/sns_pictures_report_JTBF220728.pdf）
参照元：SHIBUYA109 lab. 『Z世代の旅行・おでかけに関する意識調査』（https://shibuya109lab.jp/article/220614.html）
観光地の美しい風景や各種スポットの情報を発信するのであれば、動画や写真の掲載・共有に特化したInstagramの運用は欠かせません。桜やヒマワリ、秋桜など、四季折々の花々、山の新緑や小川のせせらぎ、動物たちの様子を収めた写真や動画の投稿だけでも、各観光地の魅力の一端を伝えられるでしょう。
また、ホテルや旅館が運営するSNSであれば、季節ごとに楽しめるお料理はもちろん、それぞれのお部屋から見える景色、旅の疲れを癒すお風呂などの紹介に、Instagramはピッタリです。
一方、観光協会や旅行会社であれば、FacebookやX（旧Twitter）を使って、地域に密着した情報やタイムリーな情報の発信ができます。特にXは情報拡散力が高いので、より時期の近いイベントの告知やキャンペーン情報の発信に向いています。
使用するプラットフォームごとに傾向はあるものの、多様なユーザー層にアプローチできる点が大きなメリットです。観光地そのものはもちろん、各施設ごとの魅力やサービスの認知度向上効果が見込めます。
また、写真や動画を投稿することで、視覚的に・直接、観光地の魅力を伝えられる点もメリットの一つ。観光PRのために何時間も考えて文章を書くよりも、1枚の写真を投稿するだけでユーザーの目に留まるのであれば、より効率的にアピールできます。
「トリドリ」や日本交通公社の調査によると、観光関連のSNSを見て旅行したユーザーは、旅行中でも現地グルメや街並みの様子などを投稿する傾向にあり、1000人以上にフォローされている人が60％以上いることも分かっています。
こうしたユーザーが観光地を訪れ、旅行中の写真や動画を自身のSNSアカウントから発信することで、間接的にPRできる点もメリットと言えます。
参照元：PR TIMES 『【調査レポート】6割以上のユーザーが旅行先選びでSNSの情報を重視！観光業界が知っておきたい「SNS×旅行」の新習慣を、インフルエンサーマーケティング企業toridoriが徹底調査』（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000108.000032261.html）
参照元：公益財団法人 日本交通公社 【PDF】『国内旅⾏におけるSNS・写真に対する意識／実態』（https://www.jtb.or.jp/wp-content/uploads/2022/07/sns_pictures_report_JTBF220728.pdf）
ユーザーの興味を引き付けるためには、文章だけではなかなか難しいもの。なので、動画や写真の投稿・共有をメインの目的として捉え、観光地の目を引く風景やおいしそうなお料理、リラックスできそうなお風呂などの画像を投稿しましょう。
写真や動画を投稿できるSNSツールはいくつかあります。呼び込みたい年齢層によって、ツールの使い分けが必要です。
例えば、若年層を取り込みたいのであれば、InstagramやTikTok、YouTubeのショート動画が効果的。一方、40代以上の中高年層をターゲットにする場合は、Facebookの活用が有効です。
観光地を訪れたユーザー自身のアカウントから、観光の思い出や写真、動画などを投稿・発信することが多々あります。そういった投稿に対して、何のアクションも見せないのではなく、シェア機能などを使って共有することで、コンテンツの信頼度が高まります。
独自のハッシュタグを設定して、投稿を呼び掛けたり、SNSツール上でのフォトコンテストを行うことで、より多くのユーザーの目に触れる機会を作り出せます。
投稿したユーザーと積極的にかかわることで関係性を深められれば、リピーターとなってくれる可能性も高まります。
旅行や観光情報の発信に特化したインフルエンサーと協力し、そのフォロワーに向けてPR。特に、世界各国のユーザーからフォローされているインフルエンサーとタイアップできれば、海外ユーザーの獲得にもつながります。
メインコンテンツは動画や写真で問題ありませんが、海外ユーザーの獲得を狙うのであれば、英語による情報の補完は必須。
動画の補足情報や店舗・施設の概要などを、キャプションとして添えておくことで、海外ユーザーの来訪ハードルを下げられるでしょう。また、英語のキャプションがあるだけで、「海外ユーザー歓迎」の意味合いも持ちます。
自分たちのアカウントへ、国内・海外問わずユーザーを呼び込みたいのであれば、位置情報の登録は欠かせません。情報の発信地域を限定するための物ですが、実は旅行先検討段階・決定後も、目的地周辺の情報収集に活用されているのです。
特にInstagramには「地図検索機能」が導入されており、現在地を基準とした検索利用もできるため、位置情報を設定し、ユーザーの目に触れる機会を増やしましょう。
引用元：株式会社Epace公式HP https://e-pace.co.jp/
株式会社Epaceは、SNSによるマーケティング支援を始め、クリエイティブ制作支援や各種広告の運用などを行っている会社です。SNSマーケティングにおいては、YouTube・TikTok・Instagram・X（旧Twitter）・LINEの運用代行を手掛けるほか、SNS運用を自社で完結できるよう、内製化の支援も行なっています。
開放的な屋根なし観光バスのマーケティングを行なっているスカイホップバスマーケティングジャパン。海外向けのPRに動画が必要であると考え、InstagramによるPRを検討。その際に運用・動画制作のリソースや知見を求めて、Epaceへ依頼しました。
海外向けのマーケティングであるため、動画を見てすぐにバスに乗る、というアクションには繋がりづらいと考え、動画閲覧の3ヶ月～半年後に乗車してもらうための「保存数」をKPIに設定し、運用を開始。別会社に依頼した時よりも、保存数の獲得単価が下がったそうです。
乗客数への影響などは公開されていないため、実際にどの程度の成果に繋がったのかは把握できませんでした。
中部地方9県の観光地域づくりを推進する団体であり、2018年7月に観光庁から「広域連携DMO」の登録を受けている（一社）中央日本総合観光機構。海外からの訪日旅行者の動態データやオープンデータ、行政・DMOからのデータを視覚化し、会員限定・有料で閲覧できるデータベースを構築し、必要に応じて分析サービスも行なっています。
同機構が主催する「観光地域づくり人材育成研修」におけるテーマ別の動画配信型の講座において、Epace執行役員・小林大吾氏が登壇。前後編の2回に分けて「SNS活用等のデジタルマーケティング手法」と題した講義を行なっています。
Epace以外のマーケティング支援企業による講義や、8ヶ月間にわたる研修を経て、「地域の観光連携パートナー」となった人材が、地域の活性化を促進できるよう、仕組みづくりを進めています。
引用元：株式会社ガイアックス公式HP https://www.gaiax.co.jp/
1999年に創業した株式会社ガイアックスは、「Empowering the people to connect 〜人と人をつなげる」をミッションとしています。社会全体を思いやれる会社を実現すべく、コミュニケーションの促進そのものや、コミュニケーション事業・サービスを創造しています。「SNSのプロフェッショナル」として運用代行はもちろん、戦略設計・クリエイティブ制作・コンサルティングなど幅広く手掛けています。
アメリカ・ハワイ州政府が運営し、同州への観光促進・管理をになっている「ハワイ州観光局」。日本国内向けに「allhawaii」というポータルサイトを通じて、観光情報や各種イベント、ハワイ独自の文化や歴史などを発信しています。
ハワイ州政府の統計によると、1999年～2023年まで間、年間平均して約126万人が日本から訪れており、人気の海外旅行先として選ばれ続けています。そのハワイ州の観光を司る公的機関から、日本国内に向けたSNS（Instagram・X・Facebook）の運用コンサルティングをEpaceが担当。
ハワイ州公式のポータルサイト「allhawaii」を中心に、日本国内の「ハワイ好き」に向けて、様々な情報発信をサポートしています。
参照元：ハワイ州政府 観光データウェアハウス（https://dbedt.hawaii.gov/visitor/tourismdata/）
引用元：株式会社コムニコ公式HP https://www.comnico.jp/
株式会社コムニコはTwitter（現：X）やFacebookの日本語版がリリースされた2008年に創業した、老舗のSNSマーケティング企業です。これまでに様々な業種・業界の企業からサポートを求められ、それぞれのSNS運用を支援してきた実績を持っています。
SNSマーケティングを主軸とし、書籍や多様なメディアで新しい広告の形やマーケティングの考え方を発信し続けています。
公益財団法人高知県観光コンベンション協会は高知県の資源を活用した観光振興の推進を目的として、地域経済の活性化を図っています。2019年2月に「リョーマの休日～自然＆体験キャンペーン～」と題して、高知県が持つ魅力の一つ「自然」をPRする観光キャンペーンを立ち上げました。
テレビや紙媒体だけでなく、デジタル媒体でのプロモーション強化を図り、県職員による手探りのSNS運用をスタート。しかし、知見もリソースも不足していたうえに、ユーザーの興味を引く内容とタイムリーな投稿が求められていたため、職員だけでなく外部の知識やスキルを求めて、コンペを行い、コムニコが選ばれました。
SNS運用に特化したエージェントであり、運用実績の豊富さに加え、県内に営業所があるため、県内の魅力を熟知したスタッフとスムーズに話ができたそうです。
コムニコとタッグを組んで「リョーマの休日 #一生忘れられない高知旅行 ぷち体験キャンペーン」を行なった結果、Xのフォロワーが急増。開始3日後に1万人を超え、最終的にはキャンペーン開始当初の10倍以上となる1.8万人がアカウントをフォローするという結果に。同時にキャンペーンを展開したInstagramも、800人から約2,000人まで、フォロワー数を延ばすことができています。
キャンペーン後もコンテンツ内容を工夫し、県の魅力を絶えず発信することで、アカウントの価値を保てています。
近年は、多くのユーザーが旅行先の選定にSNSを活用しており、地域の観光事業者が積極的にSNSで発信することで、旅行先として選ばれやすくなっています。
周辺地域と協同してSNSを活用し、地域経済の活性化を図りましょう。もし、自分たちだけでの運用が難しければ、豊富な知見を持ったSNSコンサルに相談することをお勧めします。
企業ご担当者向けに運用サポートの実績豊富な“SNS運用代行会社”を細かく調査し、企業のよくある悩み、SNS運用の目的に合わせておすすめの会社をピックアップ！
※1参照元：studio15株式会社 公式HP：https://studio15.co.jp/service/account（2025年3月公式HP確認時点）
※2参照元：studio15株式会社 公式HP：https://studio15.co.jp/service/creatormanegment（2025年3月公式HP確認時点）