ITや通信業界でのSNSマーケティングについて解説しています。よく使われるSNSや、SNSマーケティングのメリットなどをまとめました。
SNSを見たことでIT企業や通信業者を選んだある人・企業がどのくらいの割合なのか、調査したデータが見つかりませんでした。帝国データバンクの調査では、企業公式のSNSアカウントを持っており、広報・販促にSNSを活用している企業は全体の4割程度に留まっています。
ただし、小売や飲食店、旅館・ホテル、娯楽サービス、教育サービスをまとめた「個人消費関連企業」に限れば、実に約75％が既にSNSを活用していると回答しています。
つまり、BtoC企業はSNSを運用してないと、ユーザーへのアプローチ段階で他社の後塵を排する可能性が高いと言えます。いくら良い商品・サービスであっても、ユーザーに認知されなければ売れません。早急にSNS運用の検討をお勧めします。
参照元：【PDF】『令和４年通信利用動向調査』（総務省 2023年5月29日発表）（https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/230529_1.pdf）
参照元：帝国データバンク 『企業におけるSNSのビジネス活用動向アンケート』（https://www.tdb.co.jp/report/economic/xhldw9cakj/）
自社の技術力や企画力などを拡散し、新たなビジネスパートナーや顧客を見つけたい場合、LinkdInが使われています。ビジネスコミュニケーションに特化したSNSであり、専門的な話や業界内の情報共有にも活用できます。
また、自社の採用活動やブランディングの一貫としてアカウントを持っている会社もあります。
情報拡散のスピードを重視したいならX（旧Twitter）の活用がお勧め。リアルタイムかつ短文の投稿により、ユーザーやフォロワーと迅速なコミュニケーションが可能です。
幅広い年代層にアプロ―チするならFacebookを活用しましょう。企業ページを作成し、フォロワーとのコミュニケーションを始め、広告配信もできます。ターゲットを狭めた広告を配信すれば、特定のユーザー層に向けたアピールになります。
採用やブランディングにはInstagramが力を発揮するでしょう。社内の様子や社員の紹介動画を投稿することで、求人への応募を考えている人に向けて自社の魅力を発信できます。特に若いユーザーを取り込みたい場合に有効です。
SNSではユーザー間での情報交換・共有が活発に行なわれており、迅速な情報拡散が見込めます。キャンペーン情報や新製品・新サービスをより多くの人に伝えたい場合、有効なPR手段と言えます。
併せて、定期的な情報発信を続けることで、SNSプラットフォームの内外を問わずにブランド認知度が向上します。そのため、潜在的なユーザー層へのアプローチを可能とします。
SNSの活用は情報発信だけに留まりません。特定の投稿に対するユーザーの反応や、トレンドワードを分析することで、よりタイムリーな市場の動向をキャッチできます。また、自社の顧客となり得る層が持つニーズの把握・分析もできるので、製品やサービスの開発・改善につながります。
これらのマーケティング活動を無料あるいは低コストで行なえるので、マーケティングコストの削減が実現可能です。
自社アカウントでSNSを活用する目的を明確に設定しましょう。ブランド認知度の向上と新規顧客の獲得、採用活動の強化など、SNS活用によって効果を見込めるものは多岐に渡ります。だからと言って意図の異なる情報を混ぜ込んで発信してしまっていては、狙い通りの結果を導けません。
目的を絞る、もしくは目的を変えて複数アカウントの運営をお勧めします。
具体的に目標を設定したら、アカウントを運営しながらターゲットとすべきユーザー層の動向や競合の分析を行い、より効果的な戦略を設計しましょう。
無計画に投稿を重ねるだけでは時間と労力を無駄にしているのと同義。目的に向けて戦略的に投稿することで、より良い成果が生み出されます。
各SNSプラットフォームによって、アクティブユーザー層が異なります。例えば若年層はTikTokやInstagramを利用しているのに対し、中高年層はFacebookの利用率が高いことが、総務省の調査で分かっています。
そのため、SNS運用の目的にマッチするユーザーが、より多く利用しているプラットフォームを使うことで、効率的なSNSマーケティングが実現できます。
ユーザーにとって有用と感じさせるコンテンツを定期的に発信し、企業・ブランドの専門性や信頼性を高める必要があります。信頼できるアカウントと判断されれば、情報拡散力が強くなり、自社のマーケティング力をさらに高めてくれるでしょう。
また、発信する情報の内容や表現の仕方をできる限り統一しましょう。投稿内容やトーンに一貫性を持たせることで、ブランドイメージの強化につながります。
自社アカウントを使って情報を発信するだけでなく、フォロワーや他のユーザーが言及した内容に対して、迅速かつ丁寧に返答・反応しましょう。丁寧な対応を重ねることで、フォロワー数の増加が見込めます。
目的を持って自社アカウントを運営するからには、KPIを達成できているか、定期的な分析を行ないましょう。各種ツールを使って取得したデータを基に、コンテンツだけでなく時には戦略の改善も検討。これらを継続的に行なうことで、より効果的な集客が可能になります。
引用元：株式会社リソースクリエイション公式HP https://sns-agency.rc-group.co.jp/
株式会社リソースクリエイションは、自社のInstagramアカウントを用いて採用活動を成功させた経験を基にしたSNS運用代行サービス「エアリク」を提供。採用に特化した運用を行なうことで、目的を明確化しやすく、より効果的なSNS運用を可能としています。
官公庁向けのシステム開発事業を手がけ、2024年8月1日時点で2,600人以上のエンジニアが在籍するキャル。当初はSNSを採用チャンネルとして活用することに消極的でした。しかし、元々求人媒体の掲載依頼を行なっていたリソースクリエイションから運用代行を提案され、SNSを開設。
導入後は新卒を中心に効果を実感しており、中途採用においても反響が生まれているそうです。また、採用面だけでなく、社内のメンバーが新しい投稿を楽しみにしており、社内ロイヤリティの向上も実現しています。
引用元：株式会社テラマーチ公式HP https://tetemarche.co.jp/
テテマーチ株式会社は2015年に創業したSNSマーケティング支援会社です。「今の“できない”を“できる”に変える、 先立ち・役立つカンパニー。」と称し、直感で「良い」と感じた独創的な発想に、独自のリサーチによるデータなど科学的な根拠を加え、各顧客の課題解決をサポートしています。
SNS運用支援に加え、InstagramやX（旧Twitter）の分析ツールの提供、ブランドプロデュース、クリエイターのマッチングサービスなど幅広く事業を展開しています。
LINEモバイルはコミュニケーションアプリ「LINE」による格安スマホ事業を行っていた会社でした。
3大キャリアから乗り換えたユーザーを中心に、通話品質に対する不安が見られたため、その不安払しょくを目的として、マルチライターによるnoteへの品質検証コンテンツの作成を依頼。
マルチライターのキャラクターを活かしつつ、画像を多く使って検証の様子をレポートする記事が2020年12月28日に公開。公開されている当該ライターのnote記事32件のうち、上位4番目のとなる297件（2024年12月27日時点）の「スキ」を稼いでおり、多くのユーザーが目にしたと推測できます。
引用元：株式会社コムニコ公式HP https://www.comnico.jp/
株式会社コムニコは国内でSNSの認知度が上がった2008年創業の、SNSマーケティング会社です。多様な業種・業界のSNS運用をサポートしてきた実績があり、多くのメディアでこれからの広告やマーケティングについて情報発信を続けています。
インターネットサービスプロバイダとして知られるニフティ。そのニフティが運営するポータルサイト「@nifty」のFacebookアカウントの運用をコムニコが代行。
2011年12月からサポートを開始し、Facebook上で新年の運勢を占える「占い@nifty 2012年のあなたの運勢」というアプリを企画・制作。2012年12月には「@niftyニュース」が「今年最もポストがシェアされたページ」として紹介されるほど話題を呼びました。
参照元：facenavi 『2012年Facebook 企業・ブランドページ年間ランキング シェア数』（https://facebook.boo.jp/2012-facebook-annual-ranking-shares）
引用元：株式会社ホットリンク公式HP https://www.hottolink.co.jp/
世界中から収集したソーシャルのビッグデータを分析・活用してSNS運用を支援している株式会社ホットリンク。SNSマーケティングに特化したサービスを提供しており、企業のデジタル戦略を支援しています。
SNSマーケティングに関するオリジナルのノウハウを、自社開催のセミナーで公開。さらに自社公式サイトで、社員がそれぞれの専門領域について独自の情報を発信しています。
国内の主要通信事業者に挙げられるNTTドコモ。そのNTTドコモが提供している「dポイントクラブ」の認知向上施策として、ホットリンクがX（旧Twitter）やInstagramの運用を手掛けています。
「Instagramで無形商材のPRは難しい」とされるなか、ひとつのリールズで190万再生・130万リーチを達成するなど、知名度向上に着実に寄与しています。定期的にキャンペーンを行なうことで、新規フォロワーの獲得促進だけでなく、既存フォロワーとのつながりを継続できている点が、高い満足度を獲得できている証拠でしょう。
Instagramを1年運用したことでノウハウが蓄積され、キャンペーン期間外の投稿にも好意的な反応が増えてきたそうです。
引用元：株式会社メンバーズ公式HP https://www.members.co.jp/
クライアント企業の現場をDXによって支援している株式会社メンバーズ。SNS運用代行はもちろん、Webサイトの制作・運用、アプリやプロダクトの開発、マーケティングツール提供など、提供できるサービスは多岐に渡っています。
東名阪を中心に国内11ヶ所にオフィスを構え、全国各地の企業が抱える様々な課題解決をサポートしています。
国内で衛星放送並びに有料放送のテレビサービスを提供しているスカパーJSAT。配信番組のジャンルごとにSNSアカウントを運用しており、投稿権限を持った担当者が複数存在するなど、リスク管理に課題がありました。また、ユーザーからの反響を目視で検知するなど、精度・効率面で課題を感じていました。
そこで、セールスフォース・ドットコムが提供しているSocial Studioを導入し、アカウントの一元管理で可視化。さらにリアルタイムにソーシャルリスニングを行なうことで、情報やニーズの把握を高速化できました。
引用元：トラコム株式会社公式HP https://www.tracom.co.jp/
リクルート代理店、Indeedプラチナムパートナーの認定を受けているトラコム株式会社。人材採用支援を行なう企業ですが、クライアント企業が抱える採用の課題を明確に抽出し、適切な解決方法をアドバイス・解決サポートに尽力しています。
2007年に設立されて以来、BtoBでのマーケティング支援を主幹事業として行う株式会社猿人。メンバーズは採用支援での取引を行なっており、その中で求人広告に加えてInstagramでの採用アカウント運用もパッケージングされていました。
「自社の風土にマッチする人材」を採用したいという難しいミッションではあったため、求人サイトの掲載やWeb広告、ブログ、Instagram、採用スライド制作と様々な手法でプロジェクトを進めることを提案。
結果、取引開始時点の2022年には社員数20数名だったのが、2024年9月時点で約2倍となる45名まで増員。多くの応募者がブログやInstagramを見ており、厳密な数値化は難しいものの、求職者の質もマッチング精度も向上しているとのことです。
引用元：株式会社トライバルメディアハウス公式HP https://www.tribalmedia.co.jp/
ソーシャルメディアやSNSの黎明期ともいえる2007年に設立され、SNS運用代行のほかコンサルティングやプロモーション、人材紹介なども手掛けるトライバルメディアハウス。その中でもソーシャルメディアによるマーケティングを得意としており、中長期的にユーザーとのコミュニケーションや、UGCの獲得を目標としたマーケティング戦略を提案してくれます。
かつてポータルサイト「goo」を運営していたNTTグループ企業の一つ、NTTレゾナント。同社が運営する文章作成アプリ「idraft」のプロモーションをトライバルメディアハウスが担当しました。
作品募集のキャンペーンを開催し、春をテーマとした短編小説をX（旧Twitter）で募集。応募資格をidraftのアカウントをフォローし、オリジナルのハッシュタグを添えた投稿とし、多くの作品を集めました。
キャンペーンの目玉として、若手男性声優による優秀作品の朗読や、イラストレーターとのコラボを企画。その結果、50万DLを達成しています。
有料の衛星放送によるテレビ番組を配信しているWOWOW。公式noteアカウントの開設に伴って、初期の戦略設計からアカウント設定のアドバイス、運用コンサルティング、コンテンツ制作支援をトライバルメディアハウスが一手に引き受けています。
アカウント運用の目的やnoteの役割を明確に設定し、競合のアカウント分析と並行してWOWOWに誘導するべきターゲットを絞り込みました。さらにコミュニケーションコンセプト、投稿する大枠のテーマ等を定め、WOWOWオリジナルの戦略を立案・設計。
運用段階では毎月、会議の場で前月の効果測定レポートを基に次月のアクションプランを報告。決定した企画に合わせてライターの選定や取材、制作、ディレクションも同社が対応しました。併せてnoteへの流入経路としてX（旧Twitter）と連携させ、複数のSNSを活用して、番組のPRやひいてはチャンネル契約者の増加を狙っています。
IT業界に限った話ではありませんが、個人を対象とした商品・サービスを提供している事業者の場合、もはやSNS運用が不可欠な時代といえます。これからSNS運用に取り組むのであれば、先行している競合とは違った「魅力」を、各SNSプラットフォームのユーザーに向けてアピールしなければなりません。
これまでSNS運用に取り組んでこられなかった企業の担当者が、自社で運用して成果を出すのは至難の業。
そういう企業の担当者はぜひ、知見やノウハウをしっかりと蓄積しているSNSコンサル会社を頼りましょう。きっと、自社にマッチするユーザーに適切なアプローチができる方法を伝授してくれるでしょう。
企業ご担当者向けに運用サポートの実績豊富な“SNS運用代行会社”を細かく調査し、企業のよくある悩み、SNS運用の目的に合わせておすすめの会社をピックアップ！
※1参照元：studio15株式会社 公式HP：https://studio15.co.jp/service/account（2025年3月公式HP確認時点）
※2参照元：studio15株式会社 公式HP：https://studio15.co.jp/service/creatormanegment（2025年3月公式HP確認時点）